日本誠真会が考える「日本の病」とは、単なる経済問題や政治制度の問題ではありません。
それは、国民の健康そのものが失われつつあることです。
この60年で、日本では癌が約10倍に増加し、自己免疫疾患は急増し、認知症患者もかつてない規模にまで拡大しました。
社会保障費は1984年には約6兆円であったものが、現在では37兆円を超え、国家財政を圧迫しています。
しかし本来、医療費とは「病気が増えた結果」であり、原因ではありません。
私たちはまず問わなければなりません。
なぜ、日本人はこれほど病気になったのか。
戦後、日本の食生活は大きく変化しました。
主食であった米中心の食文化は急速に変わり、加工食品や輸入依存型の食体系へと移行しました。
その結果、食料自給率はかつての水準から大きく低下し、現在ではカロリーベースで約37％にまで落ち込んでいます。
食の変化は、健康の変化であり、
健康の変化は、社会構造そのものを変えてしまいます。
病人が増えれば、
医療費は増大し
労働力は低下し
家族は疲弊し
国家の活力は失われます。
健康でなければ、人は幸せになれません。
そして、国民が健康でなければ、国家もまた強くなることはできません。
日本誠真会は、
「食と健康から日本を立て直す」
という視点から政策を提言します。
【健康国家を支える食と自立】
食料とエネルギーを海外に依存する構造は、国民生活の不安定化を招きます。
安定した食とエネルギーは、健康で安心して暮らせる社会の基盤です。
日本には、地熱、水力、小水力など世界有数の自然エネルギー資源が存在しています。
特に地熱を活用したバイナリー発電は、温泉地を含む全国各地で活用可能であり、地域分散型エネルギー社会を実現できます。
各地域がエネルギーを自給できれば、
電力コストは低下し
可処分所得が増え
地方経済が再生し
分厚い中間層が再び形成されます。
これは単なるエネルギー政策ではなく、
国民の生活と健康を守る社会基盤の再建です。
【日本を立て直すということ】
日本誠真会が目指すのは、対立や理念闘争ではありません。
国民一人ひとりが、
健康で働き、
家族と安心して暮らし、
将来に希望を持てる社会を取り戻すことです。
そのためには、
食の安全
健康を守る医療
食料とエネルギーの自立
国家運営の主体性
を総合的に回復していく必要があります。
制度や国家のあり方についての議論も重要ですが、
その根底にあるのは常に国民の生命と健康です。
日本誠真会は、
「健康な国民こそが、強い国家をつくる」
という理念のもと、
食・健康・経済・エネルギーを一体として改革し、日本の再生を実現していきます。
【未来への責任】
私たちが守るべきものは、過去ではなく未来です。
子どもたちが病気に苦しまず、
働く世代が疲弊せず、
高齢者が安心して生きられる社会。
健康であることが当たり前の国を取り戻すこと。
それこそが、日本再生の第一歩であると、日本誠真会は考えています。